タグ別アーカイブ: コミュニケーション

最も「使える言語」を探ってみた

大手商社の伊藤忠商事が、2015年度から中国語人材の育成強化に取り組み、独自基準で認定した「中国語人材」が1000人に到達したことを祝う式典を開催したとニュースになりました。同社CEOは中国語人材を育成することで、中国でのコミュニケーションを円滑にし、中国ビジネスの拡大を狙うと語っています。

2010年に楽天が社内公用語の英語化を宣言したのを皮切りに、多くの企業が英語を社内公用語または半公用語として推進するようになりましたが、ビジネスの世界では英語に加え中国語の需要も増えてきたため、伊藤忠のように中国語の習得を推奨する会社も増えているようです。

面白いのは、このような習得が実益につながる特定の言語、「使える言語」が、古くは中国語、明治維新後はイギリス英語やドイツ語、戦後はアメリカ英語(米語)、と時代とともに変わってきていることです。英語が世界共通語となっている現代では、英語の強さが圧倒的ですが、他の言語はどうでしょう。「使える言語」について考えてみました。

■ 言語の役割と言語の必要性

本来、言語の役割は人と人とのコミュニケーションであり、文化をつなぐためのものです。グローバル化が進んだことにより、人と人、あるいは多国間、多文化間で情報を共有するためのツールとして言語を習得する必要性が増すこととなりました。多くの日本人にとって外国語を学ぶ理由は、その言葉を話す人とコミュニケーションをとりたい、その言葉を使う国に行ってみたい、など強い動機や好奇心に後押しされてのことだったはずです。しかし今では、学校の外国語教育ですら「グローバルな人材育成のため」と大義名分を掲げるように、必要性に迫られている感が強くなっています。外国語の使い方も、この10年で大きく様変わりしてきました。ウェブサイトは、より多くの人に同じ情報を届けるため、母国語に加えて英語、あるいは英語を含む複数の言語で表示されるようになっています。企業は事業を国外に拡張する際、ウェブサイトを多言語化するだけでなく、円滑かつ効果的に事業を展開するべく、社員に外国語の学習を推奨するようになりました。また、世界中の研究者は国を超えて共同研究を行い、結果の論文を英語で公開しています。それぞれの事情に差異はあるものの、使い方が広がるのに伴い、言語の必要性も高まっているのです。

■ 最も話されている言語は?

やはり一番学習する必要性が高い「使える言語」は英語か――と結論に急ぐ前に、世界でどのぐらい英語を使っている人がいるのかを見てみましょう。実は、「最も話されている言語」を見る時、気をつけなければいけない落とし穴があります。特定の言語を話す人の数だけ見ても、母国語話者数だけ見る場合と、公用語あるいは第二言語としてその言語を使用している人の数を含める場合とで、その数は大きく変わってくるのです。世界最大の統計ポータルである「Statista 」によると、2017年に世界で最も話されている言語は中国語(12.84億)、2位がスペイン語(4.37億)、3位が英語(3.72億)となっています。総人口数の多い中国語が1位、中南米のほとんどの国で使用されているスペイン語が2位なのはわかりますが、英語を母国語とする人数の少なさは意外かもしれません。しかし、これは該当言語を母国語とする人の数なので、実際に使用している人の数(母語話者・第二言語話者・言語習得者を含めた数)を2018年にWorldAtrass.comがまとめた別の統計 で見ると、1位が英語(13.9億)、2位が中国語(11.5億)、3位がスペイン語(6.61億)と納得の順位になります。使われている国の数をみても、英語は106か国、中国語は37か国、スペイン語は31か国となっているので、なるほどと思える数字です。

■ インターネットで最も使われている言語

次に、世界に普及しているインターネットでどの言語が最も使われているかを見比べてみましょう。前述のStatistaの「ウェブサイトで利用されている言語の割合」 によると、1位は英語(54.4%)、2位がロシア語(5.9%)、3位ドイツ語(5.7%)と英語が突出しています。意外にも日本語が4位(5.0%)に入っています。英語の占める割合が圧倒的な一方、話者数でトップの中国語はわずか2.2%とその差は明らかです。同様に、5億人以上の人が母語として使っているヒンディー語、アラビア語またはベンガル語は、3言語を合わせても11.4%にしかなりません。このようにウェブサイトで利用されている言語の多様性の少なさは、情報へのアクセスの障壁となるだけでなく、言語の衰退に拍車をかけると指摘する活動家や科学者もいます。

■ 最も「使える言語」は?

世界がグローバル化するのに伴い、多言語化が広がる中、最も「使える言語」はどの言語なのか?この答を探すのに2016年にWorld Economic Forumが発表した「The most powerful languages in the world 」という指標データが参考になります。これは言語ごとに1) 地理力(Geography)2) 経済力(Economy)3) コミュケーション力(Communication)4) 知識力・メディア力(Knowledge and Media)5) 外交力(Diplomacy)の5つの項目を数値化してランキングしたものです。これによると、最もスコアの高かったのは英語、2位は中国語(標準中国語)、3位はフランス語、4位がスペイン語、5位がアラビア語、6位がロシア語、7位がドイツ語、8位が日本語、9位がポルトガル語、10位がヒンディー語となっていました。ヒンディー語の方言をまとめてヒンディー語に含めて数えた場合、8位となり後半の順位が入れ替わると注釈が付いていたものの、上位の順位は不動のようです。ここでも予想以上に日本語が健闘していますが、日本語のネックは、苦労して習得しても日本以外で使える機会がほとんどないというのが他の言語とは異なる点でしょうか。

■ 2050年の言語勢力図は?

もうひとつ面白いことに、上と同じ5つの項目で2050年 の「使える言語」ランキングが出ていたので、これも見てみました。結果は、1位が英語、2位が中国語(標準中国語)、3位がスペイン語、4位がフランス語、5位がアラビア語、6位がロシア語、7位がドイツ語、8位がポルトガル語、9位がヒンディー語、10位が日本語となっています。若干の入れ替わりはあるものの、大きくは変わってはいません。日本語はコミュニケーション力以外のスコアが下がった結果、順位を下げています。

とはいえ、ほとんど日本でしか使えない日本語が「使える言語」トップ10に入っているだけでも喜ぶべきかもしれません。その一方で、トップに輝く英語を話せるようになれば、現在の世界人口76億のうちの約14億、約20%の人と話ができると考えるとすごいと思いませんか。

Brexit後、EUにおける英語はどうなる?

Brexit_EU
2016年は数々の衝撃ニュースがありましたが、中でも想定外と言われたのが米国大統領選挙におけるトランプ氏の勝利と、英国のEU離脱を問う国民投票の結果(Brexit)でした。もちろん2つとも国際政治的に大変なニュースですが、今回は言語の視点からこの2つに焦点を当ててみたいと思います。
 
■EUの”United in Diversity(多様性の中の統合)”における言語政策と英語

欧州連合(EU)は1992年に、欧州各国の地域統合を実現するために”United in Diversity(多様性の中の統合)”を掲げて発足し、加盟国内のヒト・モノ・カネの自由な移動を実現しました。通貨統合が合意されたことにより、自国通貨からユーロに切り替えた国も多数あります。

一方で言語については、加盟国間の平等の精神とオリジナル言語を尊重するという多言語主義に基づき、言語の多様性が保持されています。言語は文化遺産であるという見解のもと、「EU加盟国の公用語がすべてEU諸機関の公用語」とすることができるのです。そのため、加盟国が増えるたびにEUの「公用語」は増え、今では24カ国語が公用語として採用されています。

公用語数(24)が加盟国数(28)と異なるのは、複数の国が同じ言語を公用語としている場合があるからですが、いかに欧州の言語が多様であるかを示しています。EUの公式文書はすべての公用語(24言語!)で作成されることが規定されており、公式文書の翻訳に4300名の翻訳者が雇用されています(ちなみに通訳者数は800名)。基本的に単一言語で日常生活を送る日本人には想像を超えた世界です。

さて、ここで問題です。現EU加盟国28カ国の中で、英語を公用語として申請した国は何カ国あるでしょうか?

答えは、驚くことに英国だけです。英語を公用語とするマルタ共和国とアイルランドは、それぞれもうひとつの公用語であるマルタ語とゲール語を指定しており、英語は世界のネイティブ言語としては第3位を占める言語であるにもかかわらず、 EU で想定外の立場に置かれているのです。

EUの幹部は、Brexitが実現すれば、英語はEUの公用語ではなくなる可能性があるとの見解を示しています。加盟国が指定できる言語は1つずつである以上、英語を申告している英国がEUから抜けると、英語も抜けることになるということです。英語の使用を中止することは現実的には困難だと思われますが、英語がEUの公用語であり続けるためには全加盟国の同意が必要とされます。英語はEUの公用語として終焉を迎えるのでしょうか?

■英語の使用は止められないか

世界中でおよそ36億人が話す英語は、ネイティブ言語としては第3位の位置を占めます。しかし一般の感覚とは異なり、欧州委員会が2012年6月に刊行した報告書「Europeans and their Languages, 2012」によると、EU市民のうちのたった13%しか英語を母国語としていません。このうちの多数は明らかに英国内の住民です。英国外、例えばマルタ人やアイルランド人にも英語を第1言語として話すバイリンガルはある程度いるでしょうし、他の国でも同様かと思われますが、英語ネイティブの割合は決して大きいとは言えません。そのような状況下、英語がEUの公用語であり続ける必要があると、全加盟国が同意するのでしょうか。Brexitに伴い英語ネイティブの多くが抜けようとしている状況で、13%の何割がEUに残るのでしょう?

とはいえ、母国語以外の言語として使われている割合では英語が最も高く38%となっています。英語を公用語としない25の加盟国中19カ国において広く使われており、EU市民の54%が母国語以外で会話できる言語として英語を挙げています。さらに、英語には他の言語と違い、国際ビジネスにおける「公用語」となっているという有用性があります。

外交においても、外交官が2人で会う場合、使われるのはほぼ間違いなく英語でしょう。英語が「国際言語」として話されている理由には、英語の成り立ちに由来する親近感(ルーツを共有する他の言語との類似性)と習得の容易さ(同じルーツをもつ言語を母国語とする人にとっての習得しやすさ)、世界史における英国の植民地政策による関与、第二次世界大戦後の国際経済、映画、ファッションなどでの米国の影響などが挙げられます。いずれにしても、英語が世界に広がっており、国際的なコミュニケーションの場では欠かせない言語となっているのは事実です。たとえEUの公用語から英語が「離脱」したとしても、英語が使われなくなると考えることは非現実的です。

58カ国と21の地域で英語を公用語として利用していると示す2014年時点のある調査もあり、これらの状況を鑑みれば、EUの公用語から英語が抜ける可能性を示唆されているのは皮肉な話です。

■これからの英語と米語

冒頭にあげた衝撃的なニュースの2つの当事国は、両国とも世界の言語地図では優位に立ってきました。英語と米語の違いはあれど、概ね世界で通用する言語を母国語とし、政治・経済・文化の面でその存在をアピールしてきた国です。

しかし、今や英国は共同体からの離脱を宣言しつつ国内は大荒れ、米国も新大統領の政権下で平穏とは言いがたい状況に置かれています。国と同様、「英語」も変容が避けられなくなっています。英米両国において、移民の増加や国際的な英語の普及に伴い、さまざまな非母語話者の影響を受けているためです。EUの公用語からの「離脱」を免れても、英国で一般に使われている「英語」と「EU英語」に変化が出てくるかもしれません。英語と米語で単語の意味が若干異なるように、微妙に異なる複数の類義語の間で意味の変容が起こる可能性もあります。例えば、EUで”establish”という単語は「文書を作成する・下書きする(draw up or draft)」と言う意味で使用されていますが、ネイティブ英語圏内では「設立する・何かを見い出す(set up or found something)」の意でしか用いられません。

言語は生き物です。”Brexit(Britainとexitを組み合わせた表現)”のような造語が生まれることもあれば、”Alternative facts(代替的真実、トランプ米大統領上級顧問が発した表現)”のように想像を超えた言意が飛び出すこともあります。世界の動きとともに、言語がどのように変わっていくのか・・・言語史的に見れば、なかなか面白い時代なのかもしれません。

参考報道:
EU may drop English as official tongue (p. 7) 英語も欧州連合の公用語から離脱か 2016/7/15 Japan Times